７月に女子ワールドカップが開幕する。女子日本代表も出場するが、実はまだ放映が決まっていない。昨年の男子Ｗ杯でも問題となった放映権料は、どうして高騰するのか。この大きな問題に、サッカージャーナリスト・後藤健生が切り込む。
■高騰を続ける放映権
男子ワールドカップの放映権料は、日本代表が初めて出場した１９９８年のフランス大会の時にはわずか約６億円だったと言われている。それが、２００２年の日韓大会以降は高騰を続け、２０２２年大会では約３５０億円に達した（金額はすべて推定）。
日本では、１９７８年大会以来、公共放送であるＮＨＫが地上波やＢＳで放映を続けていたが、２００２年大会以降はＮＨＫと民放各局によって構成される「ジャパン・コンソーシアム（ＪＣ）」が一括して放映権料を購入して、試合ごとに各局に割り振る形で地上波放送が行われてきた。
しかし、放映権が巨額化したことで、カタール大会では民放局が相次いでＪＣから離脱を余儀なくされた。結局、インターネット配信のＡＢＥＭＡが２００億円を出資。これに加えてＮＨＫ、フジテレビ、テレビ朝日の３社が放映権を獲得。ＡＢＥＭＡが全試合を無料配信し、地上波でも３局で放映がなされることになった（その他の民放各キー局は離脱）。
こうして、カタール大会の模様はなんとか地上波でも放映され、日本代表チームの健闘もあって多くの人がワールドカップを視聴。長友佑都による「ブラボー！」が流行語となるなど社会現象も引き起こした。
