■４年間で４８倍に膨れ上がった放映権料
１９９９年、ワールドカップの放送権を獲得した販売会社から日本が負担すべき放映権料が示された。２００２年と２００６年の２回のワールドカップとともに、１９９９年から２００５年までのＦＩＦＡの公式大会（女子ワールドカップ、フットサル世界選手権、Ｕ－１７とＵ－２０の世界選手権を含めた１５大会のパッケージで６億５０００万スイスフラン（約５８５億円）というとてつもない額だった。１９９８年フランス大会を独占中継したＮＨＫの負担額は６億円だったから、２００２年大会分を５８５億円の半額２９０億円としても４８倍という途方もない額だった。
当然ＮＨＫ１局では対応できず、すでにオリンピックでは１９７０年代から採用していた「ジャパン・コンソーシアム（ＮＨＫと民放の連合体）」方式での検討が始まる。最終的に、２００２年大会について、ジャパン・コンソーシアム（地上波とＢＳ）が４０試合、全６４試合のＣＳ独占権を「スカパー！」が獲得し、総額１９０億円弱の契約となった。
そしていま、日本のファンは、２０２２年カタール大会をテレビで見ることができない事態に直面している。すでにアジア最終予選は、ホームゲームのみテレビ朝日系ネットワークでの全国放送が行われているものの、アウェーゲームの地上波／ＢＳでの中継はなく、ネットの動画配信サービスＤＡＺＮ（ダゾーン）でしか見ることができない。今回日本が予選に勝てば本大会に向け何かの動きがあるかもしれないが、日本が出場しなければ、日本のテレビからワールドカップが消える恐れは十分ある。
