さらに、これが加盟協会にとっては最も大事なのだが、現在1協会あたり平均４年間で約６００万ドル（約６億８４００万円）の分配金が、４倍以上の２５００万ドル（約２８億５０００万円）になるという。増収分の大半を加盟協会に還元するというのだ。世界のサッカー協会の大半は赤字に悩み、強化費や施設整備などの捻出に苦しんでいるという現実を考えれば、この金額を見ただけで後先を考えずにＦＩＦＡの「２年ごと開催案」に賛成してしまう協会が数多く出る可能性は十分ある。
■世界のサッカーが分裂する恐れ
だが「２年ごとのワールドカップ」は、１世紀近くにわたって人類に愛されてきたこの大会に大きなダメージを与える恐れが大きい。ＵＥＦＡチャンピオンズリーグの隆盛で４年間に１２５億ドル（約１兆４２５０億円）もの収益を挙げているＵＥＦＡとの対立が激化し、世界のサッカーが分裂する恐れは十分ある。それだけでなく、オリンピックや他の競技の世界大会にも深刻な影響を及ぼし、「サッカー離れ」「ワールドカップ離れ」という重大な事態を引き起こす可能性もある。
ただでさえ、ワールドカップは「死」に向かって、いま大きな曲がり角を曲がろうとしている。「４８チームの大会」だ。２０２６年にアメリカ、カナダ、メキシコの３カ国による共同開催で行われる大会は、出場チームがこれまでの３２チームから一挙に１６チーム増え、大会方式が大きく変わる。３チームずつ１６グループで行われるグループステージは、３チーム中２チーム（計３２チーム）がノックアウトステージに進めるということで、日程の大きな不公平とともに、「手抜き試合」が増え、興味は失われるだろう。
