■テレビマネーは｢安定期｣に入った
欧州のクラブの収益増を牽引してきた「テレビマネー（放映権料）」は「安定期に入りつつある」―。「Ｆｏｏｔｂａｌｌ Ｍｏｎｅｙ Ｌｅａｇｕｅ」というレポートを毎年発行している世界最大の会計事務所「デロイト」は、２０２５年版のレポートでそう説明している。平たく言えば、これ以上の放映権料の増額は望みにくいということだ。そのため、レアル・マドリードを筆頭とした「トップ１０」のクラブの収益増は、主として「コマーシャル」面の増加によっているという。スポンサー収入と、グッズなどの小売り収入である。
「デロイト」によれば、サッカークラブの収入は大きく分けて３つの柱からなる。第１は入場料収入を中心とした「マッチデー」、第２は「放映権」、そして第３が「コマーシャル」。以前はトップ１０でも放映権収入が４０％を超えるクラブが大半だった。収益が１１位～２０位のクラブでは今もその構造は変わらないが、トップ１０では「コマーシャル」の増加が顕著だという。
レアル・マドリードは２０２３／２４シーズンに前年比１２５％の約１０億５０００万ユーロ（約１６８０億円）という世界のサッカークラブ史上最高の収益を計上した。ホームのサンチャゴ・ベルナベウ・スタジアムの大改装で新しいＶＩＰシートをつくり、キャパシティも増えたことで「マッチデー」の収入を前年の倍以上の２億４８００万ユーロ（約３９６億３０００万円）に伸ばし、グッズ売り上げの伸びによって「コマーシャル」も前年比１２０％の４億８２００万ユーロ（約７７１億２０００万円）へと伸ばしたという。マーケティングの「世界戦略」が実を結び始めているということだろう。
