レアル・マドリードはコロナ禍による経済的損失を補うため、来シーズンの選手給与の３０％削減を検討している。今シーズンの給与１０％カットをすでに実施しているが、今後のクラブ財政の悪化は必至で、さらなる人件費の圧縮で減収・減益に対応しようというわけだ。
状況の深刻さがうかがえるのは、給与カットの対象がトップチームだけではなく、「カスティージャ」と呼ばれるＢチームの選手にも及んでいることだ。クラブ幹部も含め、レアルは総額で１億ユーロ（約１１６億円）の削減を見込んでいる。年間売上高が７億５７００万ユーロ（約８７８億１２００万円）でバルセロナに次ぐ世界第２位の金満クラブにも、コロナ不況が重くのしかかる。
ちなみに、レアルからマジョルカにレンタル中の日本代表ＭＦ久保建英の年俸は推定２００万ユーロ（約２億３２００万円）で、来シーズン復帰して３０％の給与カットを受けた場合、６０万ユーロ（約６９６０万円）の減額となる計算だ。
３月１２日から中断中のラ・リーガは６月１２日の再開を目指しているが、試合は無観客での開催となる。そのため、物販などを含めたマッチデー収入の大幅な落ち込みは避けがたい。スペイン『ＡＳ』紙によれば、今シーズンのレアルのチケット売上見込みは、親善試合などを含め２億７０００万ユーロ（約３１３億２０００万円）で、これは総売上高の３分の１を占める。その大幅減収はクラブ財政を直撃する大きな損失だ。
さらに、スポンサー収入の減収も余儀なくされるかもしれない。２大スポンサーの『エミレーツ航空』と『アディダス』もコロナ不況の波をかぶり、アディダスはドイツ政府に３０億ユーロ（約３４８０億円）の特別融資を求めるなど経営が悪化している。シーズン中断や今後の無観客試合による露出機会の減少を考慮しても、スポンサー料の見直しは当然、話し合われることになるだろう。
