■日本の「バン方式」の欠点
もちろん、すでに消化されたブンデスリーガ・シーズンの４分の３近くの試合ではＶＡＲが使われ、そのアドバイスによるＰＫ判定などもたくさんあったに違いない。「公平性」の観点からすれば、シーズンの残り９節でもＶＡＲを使うべきかもしれない。しかしそれがＶＡＲを担当するレフェリーやオペレーターにリスクを強いることとにつながることは、十分考慮されなければならない。
ブンデスリーガはＶＯＲの「二密」を避ける方法を見いだすかもしれない。ケルンの放送センターの使い方次第で、「密接」せずに作業を行う方法を編み出すことは可能かもしれない。しかし「バン方式」でＶＡＲを行っているリーグや大会ではどうだろう。日本のＪリーグもそのひとつである。
韓国やカタールなどアジアの国ぐにからもＶＡＲ導入が遅れた印象のあるＪリーグだが、日本サッカー協会の審判委員会は「拙速」に走ることなく、日本人の仕事らしく周到な準備を行い、研修会を繰り返してＶＡＲの資格（ＩＦＡＢの認定が必要）をもつ審判員を７０人以上も確保して今季のＪ１での完全実施にこぎつけた。
昨年はルヴァンカップの準々決勝以降などでＶＡＲを使用。その結果は非常にポジティブだった。
サッカーのルールでＶＡＲが正式に使用を認められたのは２０１８年のこと。ＩＦＡＢがＶＡＲの公式実験を認めた２０１６年以来、ＦＩＦＡも主催大会を通じて積極的にＶＡＲの実験を重ね、プロトコル（手順の規定）などを策定してきた。公式大会でＦＩＦＡがＶＡＲを採用した最初は２０１６年１２月に日本で開催されたＦＩＦＡクラブワールドカップだった。そして２０１８年にＩＦＡＢが正式認可すると、ＦＩＦＡはその年のワールドカップでさっそく使った。
ＦＩＦＡ前会長のジョゼフ・ブラッター氏は「サッカーは人の目で判定するもの」という哲学の持ち主で、判定へのいかななるテクノロジーへの導入にも反対の立場だった。しかし２０１０年ワールドカップ南アフリカ大会での重大な判定ミスを機にゴールラインテクノロジー(ＧＬＴ)の導入を認め、２０１４年ワールドカップ・ブラジル大会で使用した。しかし彼はＶＡＲの導入には最後まで否定的だった。
だが２０１５年の「ＦＩＦＡゲート」でブラッター前会長が失脚、２０１６年に就任したジャンニ・インファンティーノ会長はＶＡＲ導入を熱望し、その希望どおり２０１８年ワールドカップに間に合わせた。
「ＶＡＲの導入によって、重要な判定の精度が９５％から９９.３％に上がった。これは『進歩』であり、私は非常に満足している」。２０１８年ワールドカップ終盤に行われた記者会見で、インファンティーノ会長は誇らしげに語った。
だがその内実を、この大会の「ＶＡＲ主審」として１３人任命した審判員のうち、数人の審判に大半の試合を任せ、メインのＶＡＲに指名されなかった審判員が４人もいるというデータが雄弁に物語る。ほんのひとつかみの「エース」を「連投」させることで大会の６４試合を乗り切ったということだ。極度の集中力を要するＶＡＲの仕事を１カ月間の大会で２０試合近く担当するというのは尋常ではない。大会途中、私は「ＶＡＲに過労死が出るのではないか」と心配になったほどだった。
ＶＡＲを任せられる審判が数少なかったという事実は、２０１８年ワールドカップでのＶＡＲ導入が「時期尚早」であったことの何よりの証拠だ。
