■1000億円超の荒稼ぎ…2002年日韓W杯が変えた放映権ビジネス
ワールドカップの放映権契約は、1998年フランス大会までは世界の公共放送（日本でいえばNHK）の連合体「ワールドコンソーシアム」との間で締結され、1大会あたり百数十億円だった。しかし欧米のスポーツ界は、1990年代のデジタル多チャンネル化で「コンテンツ戦争」の様相を呈し、オリンピックの放映権料は軽く500億円を超していた。
2002年大会以降の放映権契約を主導したブラッターは、ドイツのメディアグループに一括販売するという、それまでとはまったく違う方法をとり、1000億円を超す収益を挙げた。ワールドカップの放映権料は、その後も高騰の一途をたどり、2026年大会の放映権料総収入は、6000億円を超すと言われている。
ビッグビジネス化で資金が豊富になれば、そこに当然、「腐敗」が生じる。ブラッターは自分の懐を潤すだけでなくアベランジェに巨額の利益をもたらし、FIFA傘下の地域連盟のボスたちにも利益を食らわせた。
こうした状況に異を唱えたのが、欧州サッカー連盟（UEFA）会長のレンナート・ヨハンソン（スウェーデン）だった。アベランジェがその24年間の「統治」を1998年で終結することを決めると、ヨハンソンはFIFA会長選への立候補を表明、「足元」のUEFAだけでなく、アフリカ、北中米カリブ海などの支持を取りつけた。
