埼玉スタジアムで開催されるＪリーグ最終節の「ホーム自由席」と「ビジター自由席」の料金差が話題となっている。だが、来年のワールドカップでは、そんな格差がかわいらしく思えるほどの「チケット価格」と「転売システム」になっているという。どういうことか？ サッカーを牛耳る人々の、とどまることを知らない欲望が生んだ「大衆からフットボールを奪う」行為に、サッカージャーナリストの大住良之が警鐘を鳴らす！
■売り手と買い手から｢１５％｣の手数料
さらにひどいのは、新しい「チケット転売プラットフォーム」である。ＦＩＦＡは入場券が不要になったときのために、２０１８年のロシア大会以来、自らオンラインの「転売プラットフォーム」を運営してきた。購入価格にほんのわずかの手数料をつけることは認めたが、基本的に入場券の「定価」で売買するシステムである。試合の直前まで取引ができることで、多くのファンにメリットをもたらしていた。当然、その一方で、「ネットオークション」などによる転売は厳しく禁じてきた。
しかし今回、ＦＩＦＡが立ち上げたのは、転売価格の「上限なし」の転売プラットフォームである。すでに決勝戦の額面２０３０ドルのチケットが、発売の翌日にＦＩＦＡのプラットフォームで２万５０００ドル（約３７５万円）で売りに出された。取引が成立すると、ＦＩＦＡは売り手と買い手の双方から１５％の手数料を取る。２０３０ドルのチケット販売価格にプラスして、２万５０００ドルでの転売が成立すれば、７５００ドル（１１２万５０００円！）ものボロ儲けとなるというのである。これを古い日本語で「あこぎ」と言う。
ただ、メキシコ政府はこうした手法に激しく抵抗し、メキシコ国内で転売される場合には、入場券の額面以上の価格をつけることができないことになった。アメリカやカナダでは、さまざまなスポーツやコンサートなどでＦＩＦＡの転売プラットフォームのようなやり方が一般的なので、ＦＩＦＡは、その「ジョーシキ」に乗ったのである。
