１１月１９日、W杯アジア３次予選で、中国代表と再び激突するサッカー日本代表。前回はホームで７‐０の快勝だったが、今回のアウェイでも「日本の優位は動かない」と断言するのは、サッカージャーナリストの後藤健生だ。その根拠とは？ かつてアジア最強国の名をほしいままにした中国と、挑戦者・日本の激闘の日々を振り返りながら、 日本サッカーの今後を占う！
■有名選手や名監督を｢引き抜き｣
２１世紀に入ると、経済発展した中国が、その資金力を生かしてサッカー強化に力を入れるようになり、２００２年の日韓ワールドカップに初出場。２００６年自国開催のアジアカップでは、決勝進出を果たした（決勝では日本に敗れる）。だが、その後、強化計画は失敗し、この数年で中国サッカーはさらに弱体化してしまった。
中国は２０２４年パリ・オリンピックでアメリカと並ぶ４０個の金メダルを獲得したスポーツ大国だ（日本の金メダルは２０個）。その中国で、なぜサッカー強化は実現できないのだろうか。
２０１１年には、サッカー好きで有名だった当時の習近平中国共産党書記の肝煎りで中国サッカーの発展計画も策定された。ワールドカップを開催し、優勝することが長期目標だった。
その後、党総書記・国家主席となった習近平が独裁体制を築き上げていくと、指導者の意向を忖度した地方政府や不動産業を中心とした大企業がサッカーに巨額の資金を投入し、ヨーロッパや南米の有名選手と契約し、世界的な名監督を引き抜いた強化を目指した。また、広大な最新設備を備えたトレーニング施設を建設し、ヨーロッパの育成コーチを多数雇い入れて若手育成にも力を入れた。
しかし、これだけの投資をしたのに、結局、中国サッカーの強化計画は失敗してしまった。
不動産バブルの崩壊によって親会社の経営が破綻したため、クラブ経営も悪化して給料の未払いが生じ、コロナ禍による行動制限に嫌気がさしたこともあって外国人選手たちは次々と中国を離れていった。
かつて中国最強を豪語し、ＡＦＣチャンピオンズリーグでいつも日本のクラブの前に立ちはだかっていた広州恒大（現、広州ＦＣ）は、親会社である恒大産業の破綻によって財政難に見舞われ、今は２部リーグに陥落してしまっている。
そして、急激に巨額の資金が流入したことによってサッカー界では不正や腐敗が頻発、協会幹部から代表監督までが汚職事件で拘束されることとなった。
