■他人事の対応をするＪＦＡ
日本サッカー協会（ＪＦＡ）は、どうして動かない（動かなかった）のだろうか？
ＪＦＡの基本的な立場は「ＦＩＦＡとテレビ局の間の問題だ」というものだ。しかし、そんな他人事の対応でよいのであろうか？
ＪＦＡは、この問題について早い時期から知りうる立場にあったはずだ。
日本の放送局側に対して積極的に働きかけて、必要であればＪＦＡとして資金協力をすることもできただろうし、日本の女子サッカーの現状についてＦＩＦＡに対して説明し、放映権料の引き下げを説得することもできたはずだ。
そもそも、ＪＦＡの田嶋幸三会長は女子サッカーの振興を重要課題として掲げていたはずだ。ＷＥリーグの発足についても、田嶋会長は積極的だったと聞く。
そして、ＪＦＡはＷＥリーグの発足と同時に、２０２３年の（つまり、今回の）女子ワールドカップの日本開催を目指していた。
そして、日本は最終段階でのＦＩＦＡからの評価では上位に位置していたにもかかわらず、アジア・サッカー連盟（ＡＦＣ）がオーストラリア・ニュージーランド共同開催支持に傾いたため、２０２０年６月の最終投票直前に辞退に追い込まれてしまった。「２０２１年の東京オリンピック開催から時間が経っていないこと」などが理由だったが、東京大会が２０２０年に開催されることは事前にわかっていながら、当初は２０１９年大会開催を計画し、後に２０２３年大会に正式立候補したのだ。
実際には、招致争いでの票固めに失敗したことが撤退の本当の原因だった。
初のプロリーグ（ＷＥリーグ）の発足。そして、ワールドカップの開催。この２つを両輪のようにして、ＪＦＡは女子サッカーの振興を目指す目論見だったのだろうが、ワールドカップ開催は実現できず、そしてＷＥリーグの観客動員は低迷を続けている。
