■クラブで目指す「個よりもグループ」

 営業収入が少なければ、世界中のプロサッカークラブで共通して最重要かつ最大の支出となる人件費を下げざるを得ない。その影響が、選手流出として表出するのだ。

 J1復帰初年度だった2019年の人件費は、当時のJ1所属18クラブ中で最低の8億6000万円。その年度のJ1平均が25億2400万円だから、まさにケタが違う。昨年度は11億5400万円に増額したものの、やはりJ1平均の半分に届かなかった。

 経営状態向上の努力は続けられているのだろうが、一気に状況が改善されるとは考えにくい。そうした環境を認識した上で、西山哲平ゼネラルマネジャー(GM)はあらためて「クラブの予算規模を考えた時に、(戦う舞台が)J1でもJ2でも、グループで相手を上回るということになると思う」と、突出した個の力に頼るのではなく、戦術などチーム力で戦っていく方針を語っている。

PHOTO GALLERY ■【画像】大分の営業収益と人件費の推移
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