２０２１年のＪ１リーグは、早々に川崎フロンターレの連覇が決まった。一方で、Ｊ２降格チームも２試合を残して決定した。大分トリニータ、ベガルタ仙台、横浜ＦＣは、来季をＪ１で戦うことはできない。
クラブの行く末を大きく左右するＪ２降格は、どうして避けられなかったのか。さまざまな角度から検証する。
今回の対象は、３年ぶり４度目のＪ２降格の悔しさを味わった大分トリニータ。
■人件費を直撃する営業収益の少なさ
３度のＪ１昇格とともに繰り返された４度のＪ２降格のサイクルには、大きな要素が絡んでいる。主力選手の流出である。今季は昨季のチーム得点王の田中達也や岩田智輝、鈴木義宜らの移籍が、大きく響いた。
そうした事態がなぜ起こるのか。理由は、Ｊリーグ発表のクラブ経営状況を見れば明らかだ。
大分の昨年度の営業収益は１７億５６００万円で、全１８チーム中で最下位のサガン鳥栖（１６億４９００万円）に次ぐ低い数字だった。最下位を免れたのは、鳥栖が前年度比マイナス９億１２００万円という大きな落ち込みを計上したことが影響している。１０億円以上の前年比マイナスに陥ったクラブも少なくない中、１億１０００万円のマイナスにとどめたことは立派に見えるが、これはそもそも２０１９年の収益が小さかったためだ。２０１９年度にＪ１に所属しながら２０億円に届かなかったのは、大分だけである。
ほとんどのクラブで営業収益の大部分を占めるスポンサー収入にも、脆弱さが露呈されている。昨年度のスポンサー収入は８億６２００万円で、営業収益と同様に１７位。Ｊ１全１８クラブ平均の１９億５６００万円には遠く及ばなかった。昨年度のＪ１クラブで、３年連続で１０億円に達することができなかったのは、大分だけだった。
