９月１８日に河北新報が報じたＪ１仙台の債務超過報道は、他のクラブにとって決して他人事ではない。
Ｊリーグによる２０１９年度のクラブ経営情報資料によれば（以下の数字も同）、仙台のスポンサー収入料は１８位、入場料収入は１４位と低迷している。しかし、この数字は大きくても小さくても、この新型コロナウイルスが個人の生活を制限する環境では厳しいものとなる。小さいクラブはなけなしの収入がさらに少なくなり、収入が大きいクラブはその数字がごっそり消えることになるからだ。
現在、スタジアムで受け入れられる観客数は政府の要請により５０００人に制限されている。９月１９日から段階的に増やし、スタジアムの収容人数の５０%までの入場が認められることになる。ただし、観客同士の間隔を１メートル以上空けるために、実際にそこまで踏み切るチームは少ない。Ｊ１仙台はこれまで３４００人を上限としていたが、１９日以降もこの数字は変わらない。
他にも、６万３７００人を収容できる埼玉スタジアムのＪ１浦和は、９月２０日の川崎戦以降しばらくは７０００人をマックスとして運用する。横浜は、鳥栖戦以降は日産スタジアムではなくニッパツスタジアムをしばらく使用することもあって、上限は約３８００人。４万９９７０人が入る味の素スタジアムで試合を行うＦＣ東京は、しばらくは上限５０００人を維持する。ＭＦイニエスタの加入で注目を集める神戸も、ノエスタの収容人数が３万人超えながら上限は７５００人に抑える。
昨年の入場料収入で上位のクラブ、つまり、１位：浦和（２３億円）、２位：横浜Ｍ（１２億８６００万円）、３位：神戸（１２億６０００万円）、４位：Ｇ大阪（１２億４７００万円）、５位名古屋（１２億２１００万円）、６位ＦＣ東京（１１億４００万円）といったクラブは、この数字の大きな減少を覚悟しなければならない。仮に、この数字が１年だけだとするならば、仙台のように債務超過となるクラブは少ないかもしれないが、２年、３年と続く場合、どのクラブにとっても経営は厳しいものとなる。選手の年俸やチケット代の見直しなど、大幅に運用状況を変えてくるクラブが出てきても、おかしくはない。
