露骨な「アメリカ化」を進めるFIFAに対し、ついにヨーロッパが「W杯ボイコット」という最強のカードを突きつけた。インファンティーノ会長はたまらず「3兆円」のW杯商品化計画を取り下げたが、これでサッカー界に平穏が訪れるわけではない。来年3月の会長選、そして2030年W杯に向けたぬぐえない懸念を、サッカージャーナリスト後藤健生があぶり出す。
■W杯を「クオーター制」に!? 露骨な米国化への大反発
そんなアメリカ式のスポーツ経営を研究していたインファンティーノ会長のFIFAは2026年のワールドカップがアメリカで開催されるのを利用して“アメリカ式”を数多く取り入れた。
入場券販売にダイナミック・プライシング方式を採用してチケット料金を高騰させ、「ハイドレーション・ブレーク」の名のもとにサッカーを事実上のクオーター制に変更。決勝戦ではハーフタイムを延長してアメリカ式のハーフタイムショーを実施した。
いずれも、サッカーの伝統を覆すものだった。
そして、最後にアメリカの投資ファンドの資金を受け入れようとしたのだ。
「FFE」の創設計画に対してヨーロッパの関係機関が一斉に鋭く反応したのは、それがこうした一連のサッカーのアメリカ化の一環だったからだったのではないだろうか？
