■ＩOCの財政を支える｢NBCからの収入」
ＩＯＣはオリンピックの人気拡大のため、テレビ映りの良い（あるいは若者向けの）新競技を次々と加えてきた（パリ大会ではブレイキンという種目が加わり、日本の某公共放送局もだいぶ力を入れているようだ）。
ＩＯＣの財政を支えるのがオリンピック競技大会からの収入であり、とくに重要なのがテレビ放映権料、中でも、アメリカの３大ネットワークの一つＮＢＣからの収入だ。ＮＢＣは２０３２年大会までの夏季冬季オリンピック競技大会の放映権を獲得しており、ＩＯＣに対して総額７６億５０００万ドルという巨費を支払っている（円安ドル高の現在のレートで計算すれば、１兆２０００億円を超える）。
そのため、ＮＢＣの発言権はきわめて大きい。
１９６４年の東京大会は、開催地東京の気候を考慮して１０月に開催されたが、２０２１年の東京大会は酷暑に見舞われる７月から８月の開催だった。
これは、ＩＯＣ憲章で「７～８月開催」が定められているからだが、それはアメリカのネットワークの要求によるものだ。アメリカのいわゆる４大プロスポーツは野球の大リーグ（ＭＬＢ）を除いて、夏はシーズンオフとなる。また、ＭＬＢのヤマ場もプレーオフが始まる秋以降。つまり、夏場はアメリカのテレビ局にとってはスポーツ・コンテンツに乏しい時期に当たる。
そこで、アメリカ側はオリンピックの夏開催を要求するのだ。
なお、バスケットボールのＮＢＡはオリンピックがシーズン開幕前に行われるのでＮＢＡ傘下の選手たちをオリンピックに参加させることができるし、アメリカはＮＢＡ選抜のドリームチームをアメリカ代表としてオリンピックに派遣する。
一方、シーズン中のＭＬＢは傘下の選手をオリンピックに派遣することはできず、もしパリ大会で野球が実施されていたとしても大谷翔平は参加できないのだ（２０２８年のロサンゼルス大会では野球も実施されるが、地元開催なのでＭＬＢもオリンピック参加に前向きと言われている）。
また、アメリカでの人気種目をアメリカ時間のプライムタイムに生中継で放映するために、水泳などの決勝種目が現地時間の午前中に行われるなど、「プレーヤー・ファースト」とは言えないような運営もなされている。
