■2兆4000億円でも足りない!? 投資ファンド介入で歪むW杯の未来
この素早い動きを見ると、どうやらインファンティーノ会長はかなりの政治的センスの持ち主のようである。
しかし、8月10日にはUEFAやAFC、CONCACAF（北中米カリブ海連盟）が共同書簡でインファンティーノ会長への不信を表明。ヨーロッパではインファンティーノ不支持の動きがじわじわと広がっている。来年3月に予定されているFIFA会長選挙を視野に、騒ぎは一向に収まりそうもない。
FIFAは2026年の北中米ワールドカップで約150億ドル（2兆4000億円）の収益を得たという。参加国数増加によって試合数が従来の64から104に増え、アメリカン・フットボール用の巨大スタジアムを使用できたため観客数はこれまで最高だった1994年のアメリカ大会から倍増したのだから収入が増えるのは当然。そして、将来のワールドカップの運営をFFEに託することによって収入をさらに増やそうと計画したのだ。
たしかに営利企業が運営を担当したほうが収益は増えるだろうし、ある意味で運営の透明性は上がる。
だが、外部の投資家からの資金を取り入れることによって、「彼らの要求でサッカーというスポーツにネガティブな影響が出るのではないか」という懸念が高まった。
つづく
