２２歳のキリアン・エムバペは、東京オリンピックに召集されなかったらしい。それは、そうだろう。国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）が定める代表活動期間ではないし、仮にフランスサッカー連盟が招集をかけても、所属クラブのパリＳＧに承諾する義務はない。世界のサッカーの最先端では、もう長らくオリンピックは商業主義にのっとったひとつのスポーツ・イベントであり、特別視はされていない。ここ日本でも、オリンピックを理想化する理由はもはやないのではないか――。
■もはや開催できるのは経済大国と独裁国家だけ
このように負担が大きくなってしまったのは、まさにオリンピックの肥大化のせいだ。１９６４年の東京オリンピックでは１９の競技の１６３種目で金メダルが争われたが、２０２１年大会では３３競技・３３９種目とほぼ倍増。そして、参加選手数も１９６４年大会の５１５１人から、２０２１年大会の１万人強とこちらも倍増だ。
肥大化の原因はＩＯＣの商業化路線であろう。次々と人気種目を追加する一方、伝統種目も廃止できないからだ。競技数、種目数が増えれば増えるほど世界中の国に放映され、放映権料はますます増える。ただし、それだけ多くの種目を開催するための負担（たとえば、アテネの野球場の建設）は開催都市がするのだ。
かつてはストックホルムやアントワープといった小さな国、あるいは小さな都市でも開催されたオリンピックだが、このように肥大化してしまったことで大会を開催できるのは一部の経済大国か、国威発揚のためには巨額な国費を投じることを辞さない権威主義的政治体制の国しかなくなってしまった。
ちなみに、独裁国家がオリンピック開催を目指す傾向は何も新しいことではない。１９３６年のＩＯＣ総会では当時国家主義的な拡大路線を採っており、すでに国際連盟を脱退して政治面では孤立化していた日本の東京に開催権が与えられた。その前の１９３６年大会はナチス政権下のドイツ・ベルリンで開かれていたし、そして１９４４年大会はムッソリーニのファシスト党政権下のイタリア・ローマで開催されるはずだった。
