日本スポーツ界において、これほどスケールの大きな挑戦があっただろうか。国際サッカー連盟（FIFA）会長選挙に、日本サッカー協会（JFA）の田嶋幸三名誉会長が打って出る。相手は巨大な権力と資金を握る絶対的トップ。当選への道は決して平坦ではない。だが、もし2兆円規模の世界的巨大組織のトップに日本人が立てば、世界のパワーバランス、そして日本のスポーツ史そのものを根底から覆す歴史的快挙となる。独裁体制に綻びが見え始めた今、その勝算と底知れぬ意義をサッカージャーナリスト後藤健生が解き明かす。【第1回／全3回】
■トランプ大統領介入で非難殺到…インファンティーノ現会長の「腐敗」
日本サッカー協会（JFA）の田嶋幸三名誉会長（第14代JFA会長）が2027年3月に予定されている国際サッカー連盟（FIFA）会長選挙に立候補することを表明。JFAは11月5日の理事会で田嶋名誉会長の推薦と支持を決めた。
2027年の会長選挙は、当初は現職のジャンニ・インファンティーノ会長の4選が決定的だった。
ところが、2026年のワールドカップをめぐる一連の不祥事によって、インファンティーノ会長に対する批判が高まり、情勢が変わった。
2025年12月に行われたワールドカップの組分け抽選会でアメリカのドナルド・トランプ大統領に新設された「FIFA平和賞」が授与されたことで大統領との癒着ぶりが批判され、大会前にはイラン選手団に対する不当な扱いが注目を浴び、さらに大会中にはアメリカ代表FWのフォラリン・バログンが退場のレッドカードを受けたにも関わらず、出場停止処分が取り消し（1年の執行猶予）となった。そして、そこにトランプ大統領の介入があったと報じられたことで一層非難の声が高まった。
さらに、ワールドカップ終了後にはインファンティーノ会長がワールドカップの商業化権などを扱うFIFAの子会社を設立し、その権利の一部を投資ファンドなどに売却する計画を発表。批判を強めたヨーロッパ・サッカー連盟（UEFA）がワールドカップなどFIFA主催大会のボイコットを示唆するなど大問題となった。
一時はインファンティーノ会長の再選は難しいかとも思われた。
もし、このタイミングでインファンティーノ会長への批判の急先鋒だったUEFAが有力な会長候補を擁立できていたら、インファンティーノ会長は窮地に追い込まれていただろう。だが、対抗馬は現われず、11月18日の会長選挙への立候補締め切り期限が近づいていた。
